株主総会で大量の反対票を集めたトップは何を思う？

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2018年6月30日(土)付の日経新聞に、3月決算会社の株主総会で反対票が多かったトップがリスト化されていました。　

反対票が4割近くに達している会社もあり、なかなか厳しい戦いでしたね。。

賛成票率ワースト10

反対票が多く集まりそうな議案を株主総会にかける会社は、事前に取引先等に事前行使のお願いをして回ります。

そのため、通常なら株主総会当日に出席する株主の票も、事前行使されることで「賛成」として集計※されることになります。

こういった地道な努力で可決をもぎとったので、もし何も対応していなければ否決されていた可能性が高いとも言えます。

※上記の賛成比率は臨時報告書の数値を引用したものです。一般的に、臨時報告書における賛否比率は、出席した株主の賛否は集計されず、行使された議決権の母数に加えられるのみです。一般的には取引先等が行使するのであれば「賛成」するはずなので、「賛成として集計」と記載しました。

ただ、4割近く反対票が集まったとしても、可決は可決です。

少なくともあと1年間は高額な報酬と身分が保障されるわけです。

これに対して株主のフラストレーションは相当高まっているはずです。

4割も反対票が集まるなら、業績不振などのそれなりの理由があるはずで、それを受けてトップは何かしらの手立てを行わなければいけない状況です。

このまま任期を終え、しれっと相談役や顧問に就任したとしたら、会社の目線は株主に対してではなく経営者に向いていると判断せざるを得ません。

全く合理的ではないですよね。

投資家は、多くの反対票が集まってしまったことに対して、トップがどのように感じ、今後どのように対応するのか、自らの言葉で語ることを求めるでしょう。

これは投資家のみならず従業員も望むところです。

もし何も説明もされないままであったら「うちの会社大丈夫なの？」と不安になりますし、いずれトップや会社に対して不信感が高まり、最悪の場合は会社を見限って去ってしまうでしょう。

いずれにしても、トップは正念場に立っています。