2018年8月10日付の日経新聞朝刊１面に、世界主要企業の2018年4～6月期の純利益額のランキングが掲載されていました。
トップ10のうち、米国企業が5社を占めており、名実ともに米国企業が世界を引っ張っている構図です。
米国企業が好調
米国企業の主要500社の4～6月期の純利益は24%増加しており好調です。
トランプ政権の減税政策が企業の設備投資や個人消費を盛り上げていることが要因となっています。
・純利益額の第１位はバークシャー・ハサウェイ（BRK）
ウォーレン・バフェットの会社として有名ですね（ここで書くのも恥ずかしいくらいの有名度です。）。
＜バークシャー・ハサウェイ クラスB 月足＞
バフェットは株価を成長させることで株主還元を実現するという経営方針で、その言葉どおりの高いリターンをもたらしています。
高リターンが実現できている理由の一つとして、無配としていることが挙げられます。
配当をすると税金が発生してしまうため、その税金分、株主のリターンは減りますが、配当は行わずに投資に回せば税金が繰り延べます。
そしてバフェットがその分魅力のある割安な銘柄に投資することで、株主にはその投資リターンから生まれる株価の上昇で還元するという考え方です。
ただ、それが成功できているのはバフェットの企業を視る力の賜物でしょう。
新聞を読むと、連日「米国企業が好調」や「投資が米国に集中」といった記事が目に入りますが、経験上、マスコミで取り上げられるのが増えてくると暴落することが多かったので、そろそろ一旦天井を付けるかもと警戒してしまいます。
仮想通貨しかり。
本日の日経平均がついに三角持ち合いの下限を下抜けたことも気になっています。ここで米国が大きく下げたら日経はどこまで下落するのか。。
みんながみんな楽観的に買う雰囲気になっている時こそ注意が必要です。
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日経が1,000円以上下がった日を一覧化した記事です。今後、ここに新たな１ページが加わるのはいつになるでしょうか。
2018年3月下旬には米国・日本の株式市場はお通夜の雰囲気でした。
半年も経たず好調な雰囲気になったのを見ると、半年後またお通夜の雰囲気に変わっていてもおかしくありません。
